ショートメッセージです。

2020年は色々な分野で激変の年となりました。今年2021年も、昨年同様に大きな変化があると思いますので、投資・トレードで利益にするチャンスが多い年になりそうです。

エフピーネット株式会社（本社： 東京都新宿区、代表取締役：松島修）は、「ウィズコロナ時代における資産運用に関する2020年総括および2021年の展望」レポートを発表いたします。

コロナを機に約4割が投資意欲が向上投資意欲が高まった理由は「収入が不安定になり新たな収入源」52.4%で最多でした。「オンラインで手軽に投資・トレードを基礎から学びたい」の声も多数ありました。

報道を鵜呑みにすることは「思考停止」であり、「認識力の低下」をもたらします。良い意味で疑問を持ち、検証し、自分の頭で考えることが大切です。

今回の米大統領の不正疑惑は、一般の司法とは別のFISA裁判で審理される可能性があります。

学校では勉強しないものの、極めて大事なことの一つがお金のリテラシーを学ぶことです。子供のためのお金教育のニーズが高くなっています。

危険なトルコリラを買ってしまう原因は「相場はコントロールできるもの」と錯覚する自分自身の自信過剰な部分にも原因があります。

日経225が急騰して29年ぶりの高値となりましたが、原因として報道されている内容は的外れです。大切なことは「なぜ急騰したかを考えること、知ること」です。

不正選挙は、民主主義を脅かす大きな不正です。日本でも社会システムや民主主義などが崩壊しつつあるように見えます。

現在各相場が上昇しています。量的緩和で株価上昇ということのようなので、一定の期間、株価は上昇しそうな気配があります。

日本ではトルコリラの高金利が魅力的にみえて買う人が多いですが、世界全体が悪い時は新興国への投資はしないことが鉄則です。新興国は先進国以上に景気が悪化するからです。

天候や異常気象は、食料価格や穀物価格価格に大きな影響を与えます。相場は先取りしていくからです。ラニーニャに転換したことで穀物相場が大相場になったことがあるので、今は、ラニーニャがどう推移するか注目です。

次期大統領候補バイデン氏についての暴露記事。米大統領選挙後は、政治も相場も大荒れの可能性が高いです。

グレートリセットはダボス会議のテーマでもあり、今の金融システム、社会経済システムや働き方・生き方などを全てリセットし、人々の幸福を中心とした持続できる社会経済システムにするということです。第二次世界大戦以来の大変革で、お金ではなくイノベーション・創造性が主導する世界への移行です。

一見正しそうな解説は、全く違う可能性があります。特に相場においては、実際の原因を検証できないのでメデイアを鵜呑みにする傾向がありますので、注意が必要です。

投資でも一番大切なことはマインドセットですが、一般の投資・トレード教育で教えられているマインドセットは間違えています。正しいマインドセットを身につけ、自分に与えられたお金を、知恵を使って正しく管理していきましょう。

アゼルバイジャン・アルメニア紛争の激化には、周辺国や歴史的な問題も重要な要素です。

トルコリラが急落し、最安値を更新しました。トルコは経済的にも地政学的リスク的にも悪い方向にあると判断しているので、手を出してはいけない通貨の筆頭です。世界でトルコリラを買う人のほとんどが日本人といわれていますので日本人の金融リテラシーの低さが際立ちます。

不正資金のマネーロンダリング「フィンセン（FinCEN）文書」について、不正取引の数々の実態が、9月21日に世界中で報道されました。