
「インフレ率が再び2%を下回るのか」が重要
インフレの基調は上向きであり、再び2%以下に低下すると予想する日銀の見通しは上方修正せざるをえないだろう。日銀は異次元緩和の修正を進めていくことになるだろう。

FRBの失策をどう挽回しうるか
金融システムを巡る混乱がリセッションの早期化に拍車をかけそうになってきたので、手短に警告を発しておきたい。5月・6月のFOMCでのFRBの政策は今後の大きな分岐点になる。

間違いだらけの生命保険 無駄なく適正な保険を自分で選択
日本人は生命保険に入り過ぎです。毎日ギャンブルしているのと同じです。自分で最適化する方法を解説します。

AIは金融危機を予測できるのか?AIを投資で活用
ChatGPTは大衆心理なので注意。プロが間違えることと金融危機を予測する方法をAIに教えることが金融危機対策です。人にもAIにも大事なことです。

マイナンバーカード化のおぞましい狙い
行政の効率化の推進を理由としたデジタル化はひたすら進展の道を歩んでいる。このデジタル化は国民にどのようなメリットをもたらすものなのかについて、すべての国民が納得できる説明が必要である。

利上げでも引締効果が小さい理由
パウエル議長を始めとして、FRBの誰もがこれほど「年内利下げはない」と強調しているのに、市場はなぜ大幅な利下げを期待し、実質金利が低下しているのか。理由の一つは、パウエル議長の政策運営について、市場の信頼が得られていないからではないだろうか。

ゾルタンポズサー【12】共同通貨BRICSコイン設立
BRICSコインの設立など地政学リスクによるインフレが始まりました。コモディティの獲得競争がすでに始まっていますが、東側のG7と西側のG7の対立によるインフレはまだ始まったばかりです。

金融危機をプロが予測できない理由
現在、金融危機進行中でありプロが確信を持って間違える時です。その理由を知ることは相場の本質の理解になります。相場で大事なことは方向性とタイミングです。

ゾルタンポズサー【11】ペトロ人民元の現実化
ペトロ人民元の実現による原油高など地政学リスクによるインフレが始まっています。日本は、オイルショック時のような混乱に備える必要はないのでしょうか?

ゾルタンポズサー【10】地政学リスクによるインフレが始まった!
ゾルタン・ポズサー(Zoltan Pozsar)氏が「戦争と産業政策」の次に読むべきとしているのが今回の記事「戦争とコモディティの負担」です。ペトロ人民元の実現による原油高やBRICSコインの設立など地政学リスクによるインフレが始まっています。

ボディブロー型の米金融危機に要注意
確かに米銀の連鎖破綻懸念に対し、米金融当局は極めて迅速に対応した。ただ、米銀行システムに対する市場の不安は、必ずしも払拭されてはいない。

預金封鎖や危機を利益にするサバイバル時代
危機対策(災害、金融)と投資で利益にすることは一体です。預金封鎖、ハイパーインフレ、地震など全ての危機を予測、対応することで危険回避と同時に投資利益を狙います。

膨張する米国の政府債務をどうみるか?
低金利下で米国では政府債務を中心に債務が膨れ上がった。これをどうみるか、結末はどうなるか、について考える必要がある。米国でも財政危機が表面化するおそれがあるのではないだろうか。

国際関係に一大事が起きる予兆(下)
クレディ・スイスの破局はアンダーグランド・マネーの動きをはじめ、国際情勢に大きな変化が起こる一大事と言える。直近の市場の動きが安定的に推移しているから「ヤマは越えた」と判断している向きが圧倒的に多いが、とんでもない楽観であり、無知の極みと言える。

本当はすごい地方政治
国がやるような政策でも、地方自治体、都道府県レベルでかなりのことができます。それを知って実行していくことで日本の変革が始まります。

中国の仲介によるサウジ・イランの国交正常化の影響
現在、湾岸地域のエネルギー資源国は脱炭素化に向けて産業構造の転換を進めており、その原資となる原油価格の下落は防ぎたいところだろう。3月10日、こうした状況にある湾岸地域のエネルギー資源国に大きな変化が起きた。敵対的関係にあったサウジアラビアとイランが、中国の仲介で国交正常化に合意したのである。

L字型の暴落は起きるのか?
世界金融不安下でインフレが続くとゾルタン・ポズサー氏の主張するL字型の暴落が起きるのでしょうか?すでにリセッション入りは認めざるを得なくなっているようです。

3月FOMCは政策ミスなり
FRBも財務省も「米国の金融システムは健全である」と何度も伝える。それなら何故、次々と中堅銀行が経営危機に陥るのか。

国際関係に一大事が起きる予兆(上)
クレディ・スイス・グループ問題は米国が火を付けた可能性が高い。米国の動き次第では、ここからとんでもない動きに発展していく可能性がある。バイデン政権が来年秋の大統領選挙を控えているだけに目を離せない局面に入ってきたとも言える。


























