脱炭素政策で原油価格・天然ガス価格上昇？

世界で脱炭素政策が加速

現在、世界は脱炭素政策を進めています。米国もトランプ大統領からバイデン大統領に代わったことから大きく方向転換して脱炭素政策を進めています。

二酸化炭素を出さないために、世界中で自動車はガソリンやディーゼルから電気へのシフトが進んでいるのです。日本でも菅総理が「2035年までに新車は100％電気自動車にする」と表明しました。国内の郊外の大規模なスーパーマーケットの駐車場には買い物中に充電できるように電気自動車用の充電設備が設置されはじめています。

銅価格が大きく上昇してきた理由も電気自動車では銅が大量に使われることが原因の1つというのがコンセンサスです。

先日の米FOMCの発表を受けて株・ゴールドなど貴金属・銅などが急落したことから、バブル崩壊が懸念されるような大きなインパクトがありました。

ところが原油は反対に上昇を継続しています。

原油日足

さらに天然ガスが上昇開始したので買ってみるのも良いでしょう。
（ストップロスは必須です）

天然ガス日足

脱炭素政策を進めていくと原油・ガソリン・ガスの需要が減る方向です。

従って脱炭素政策を進めていくということは普通に考えると原油価格等は下落しますが、反対に上昇しているには訳があります。

なぜ脱炭素政策で原油価格・天然ガス価格が上昇するのか？

6月10日にリアルインテリジェンスの動画解説にて世界的な脱炭素政策の下、原油や天然ガスは下落するのではなく上昇することをお伝えしました。

脱炭素政策によって原油や天然ガス開発にお金が回らなくなり、生産ができなくなって価格が上昇していくというロジックです。

米国のシェールオイル・シェールガス生産にはお金がかかるのですが、脱炭素政策により生産にお金がいかなくなったため生産が滞り価格が上昇したのです。米国はシェールオイル・シェールガスによって世界一の産油国・天然ガス生産国でした。しかし、脱炭素に方針転換したために一年間で世界一の座は終わってしまいました。

現在の相場は教科書的な知識が役に立たないことが多いですが、他にも一般の人が考えることと反対に動いているものがあります。

インフレになると株下落

多くの人はインフレになると株高になると思っていますが、今、インフレになれば株は下落します。インフレになると金融緩和ができなくなるので金融緩和によって上昇してきた株は下落するのです。
金融緩和とインフレと金利の関係は極めて大事なので、こちらの記事も合わせてお読みください。

ジャンク債価格上昇・バブル崩壊の警告か？

現在、注意する必要があるのはジャンク債の動きです。今回のバブルは債券のバブルです。
すでに、日本では金利が実質マイナスの社債まで販売されて売れているので異常事態です。金利マイナスの社債とは1億円の社債を買っても1年後に1億円より少ない金額にしかならないということです。常識で考えると買う人がいるわけがないのですが売れるのです。

ジャンク債はバブルの先行指標であり、バブルが崩壊する時には真っ先にリスクが高いジャンク債が売られます。リスクが高く流動性が低いものほど先に売られるのです。

ジャンク債という言葉はいかにもリスキーというイメージなのでハイイールド債という表現が一般的です。
先日の米FOMC発表以降バブル崩壊の懸念もつかの間、ここにきてジャンク債が上昇し、金利がさらに低下しています。

ジャンク債　日足

つまり、バブルが加速しているのです。
現在、超低金利になっているのに、さらに債券が買われています。

バブルは最後になるほど急上昇するのでバブル崩壊の警告ととらえることもできます。

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