公開日 2023年2月5日

金利低下はプロも間違う暴落サイン

金利上昇で株下落となったので、金利が下落すると株上昇と判断している人が多いですが、株は暴落となる可能性が高いと判断しています。プロも間違えるポイントです。
金利低下はプロも間違う暴落サイン

株価上昇と下落のメカニズム

リーマンショック後の金融危機により、株価は大暴落しました。

株価暴落からの回復と現在までの各ステージごとに解説します。

1.金融緩和(金利低下)で株上昇

世界の各中央銀行が金融緩和(利下げ)により株価を上昇させてきました。
マイナス金利(お金を借りると利子をもらえる)まで登場しました。
利下げで株価は上昇し、株価が上昇すると景気が良くなるからです。
景気が良くなるから株価が上昇したのではなく、
景気を良くするために株価が上昇させようとしました。

金融緩和(利下げ)をすると次の理由で株価上昇になります。
・景気を刺激する(お金を借りやすくして設備投資に向かわせる)
・債券の金利が低下するので株に投資資金が移動
・大きな投資資金が株式相場に流入

2.量的緩和で株上昇・中央銀行バブル

金融緩和(利下げ)だけでは、株価の上昇力が足りないことから量的緩和をしました。
量的緩和とは、中央銀行が株や国債を買って市場に供給する資金の量を増やすことです。
お札を刷って国債や株を購入するという表現がされています。
実際にお札を刷っているわけではありませんが、この表現は分かりやすく、中央銀行バブルといわれています。
中央銀行が国債や株を購入するのは異常ですし日銀のホームページにも、やってはいけないことと書いてあります。
日銀は日経225ETFを購入してきましたが、すでに計算上、日本の主要企業の大株主の多くが日銀という過去にない異常事態になっています。
まるで国営企業、社会主義国家のようです。

3.金融緩和・量的緩和でインフレ

量的緩和をすることは通貨を大量発行して通貨の価値を下げることになるので、インフレになります。
中央銀行の信任も無くなっていきます。

2021年から世界のインフレが顕著になりました。
2022年のロシアのウクライナ侵攻で世界的にインフレは加速しました。
EUでは、電気料金が10倍になった国もあるほどインフレになっています。

4.インフレになったので利上げ

インフレになったら金融緩和を継続することはできません。
金融引き締め、つまり金融緩和の反対で金利を上昇させてインフレを抑える必要があります。

5.利上げで株下落

利上げすると株価は下落します。
米国が利上げしたことで米国株は下落し、連動して世界の株が下落しました。
これは事前予測できることなので、次の記事を書き、無料メルマガ「リアルインテリジェンス」でも配信しました。

金融緩和(利下げ・量的緩和)で株を上昇させてきたので、
金融引き締め(利上げ)に転換したので株は下落したのです。

利上げすると株価下落するのはリスクの高い株より安定的に金利を受け取る債券に資金が移動するからです。

インフレになると株は上昇すると思っている人が多いですが、インフレの初期は株価は下落します。

6.金利下落すると金融バブル崩壊

利上げしたら株が下落したので
利下げしたら株は上昇すると
プロも含めて多くの人が思っています。

しかし、今後、金利上昇が天井を付け、
金利が下落開始すると株の暴落がスタートする可能性が高いと判断しています。
「利下げする」ということは
「景気が悪化していること」を明確に示すことになるからです。
中央銀行バブルの崩壊です。

過去にも同じようなことがありました。

過去の例を検証

次の記事にも書いたとおり、リーマンショックの時の金融危機の時には、金利低下は2段階に分かれます。

2段階の下落
A:2007年6月(リーマンショックの前の激動第1弾)
B:2007年9月(リーマンショック)

どちらも利下げ開始後に株価下落がスタートしています。
特に、2007年9月リーマンショック時は利下げが即、株暴落サインでした。

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チャート tradingview.com
上:米国金利
中:ニューヨークダウ(米国株)
下:金(ゴールド)/ドル

利下げで急騰するのはゴールド?

A:2007年6月(リーマンショックの前の激動第1弾)
には、金利下落でゴールド上昇していることが分かります。

B:2007年9月(リーマンショック時)
には、金利下落でニューヨークダウもゴールドも急落しましたが、ゴールドはいち早く回復していることが分かります。
ゴールドを買っておくと良いということになります。

特に、今は中央銀行の信任が低下しているのでゴールドが上昇しやすいと判断しています。
ゴールドは中央銀行の信任の指標でもあるのです。

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プロフィール

松島修

松島修

エフピーネット株式会社 代表取締役 投資助言・代理業 関東財務局長(金商)第1898号、インベストメントアドバイザー、経済コンサルタント、ベストセラー作家

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